最近はドローンを使用した動画撮影が、企業・個人を問わず幅広く行われるようになりました。
ドローンを用いた場合は、通常では接近できない場所を撮影できたり、
一人称視点の動画なども撮影できるため、ドローンならではの利点を活かした映像は需要が高いです。
実際に、近年は数多くの事業者がドローンの動画撮影に積極的ですが、
撮影する際は把握しておくべきポイントがいくつかあります。
事前にポイントを把握していない場合は規則違反になってしまうケースもあるため、
これからドローンで撮影を行いたい方は、今回ご紹介するポイントをぜひチェックしてみてください。
ドローン撮影とは
ドローンは元々軍事目的で使用されており、
動画撮影というカジュアルな目的で使用されるようになったのは約10年程前からです。
軍事目的であった頃は、無人船舶・無人航空機・無人車両など、
自動的に動く機械を総じてドローンと呼んでいました。
しかし、近年では私たちがよく知るような、地上200m程上空を飛行できる機械のことを
ドローンと認識されることが多くなり、あまたの企業がドローンを用いた撮影をビジネスに生かしています。
撮影の前に知るべき5つのポイント
ここからは、ドローンで撮影する前に知るべきポイントを5つご紹介いたします。
各項目を事前にチェックして、撮影にチャレンジしてみてください。
免許・資格
私たちが自動車を運転する時には、各都道府県の公安委員会が発行している運転免許が必要になりますが、
ドローンにはこのような免許はありません。
ドローンの免許について聞いたことがある方もいらっしゃるかもしれませんが、
それはドローンの民間資格になります。
ドローンの操縦は免許・資格が未所持でも問題なく、
国土交通省が航空法に基づき発行する飛行免許やドローンに関する
民間資格は「所持しておくことが望ましい」というみなされ方になります。
実際にドローンの操縦に長けたオペレーターは、あえてドローン免許を取得しない場合もあるので、
必ずしもドローン資格だけが腕前を証明するとは限りません。
法律・規制
ドローンの重さが200g以上ある場合は航空法の規制対象となるので、規制内容を確認する必要があります。
例えば、人家が密集している地域での飛行では、事前に申請を行い許可を取得する必要があるのです。
また、日没後などの景色や夜景の撮影には、夜間飛行の許可が必要になります。
2018年4月2日からは、国土交通省に対してドローン飛行許可の申請がオンラインでできるようになりました。
仮に航空法に違反すると、ケースによっては50万円以下の罰金に処される場合もあるため、
オンライン申請なども活用しながら規則を遵守しましょう。
飛行申請の方法
飛行申請の方法には、オンラインや郵送などの選択肢があります。
オンライン申請の場合、原則として24時間365日で申請書を提出できます。
申請書の内容は自動でチェックされるため、比較的スムーズに申請書を作成することが可能です。
過去に許可・承認を受けた申請書を引用することもできるため、
その場合は申請書作成の労力が少ないと言えるでしょう。
一方で従来通りの郵送・FAX・持ち込みでの申請も受け付けているので、
東京航空局や大阪航空局に申請書を提出する方法もあります。
また、空港周辺や150m以上の上空における撮影には、空港事務所への申請も必要です。
該当する地域の管轄にある空港事務所に申請を行い、事前に許可を取得しておきましょう。
航空法以外の規制・ルール
ドローンを使用した撮影には、ここまでにご紹介した航空法以外にも関係する法律・ルールがあります。
例えば、国の重要な施設や原子力事業所などの周辺、私有地の上空、各自治体条例による制限などが挙げられます。
また、法律では明確に記載されていない場合でも、撮影を避けるべきケースが存在しているため、
撮影前は国土交通省のウェブサイトにある飛行ルールなどを必ずチェックしておきましょう。
飛行ルールの一例としては、高速道路や新幹線などにドローンが落下してしまう危険性を防止するため、
それらの上空及び周辺では飛行させないようにすることが求められている、などがあります。
一般的な注意点
一般的にドローンを一般道の上空で飛ばす場合には、
あらかじめ該当する管轄の警察署に連絡しておくことをおすすめします。
警察署では、安全性に関する助言をもらえるだけでなく、
仮に現地で通報された場合にも問題が拡大するのを防ぐことができます。
他にも、河川敷でドローンを飛ばす際には河川法、海の場合には港則法や港湾法、
公園の場合には自然公園法などが関わる可能性もあるので、
飛行するエリアによっては事前に管理者と相談するようにしましょう。
また、道路上で撮影をしている際に通行人や第3者の車を追尾しながら撮影した場合は、
プライバシーの侵害とみなされる可能性があります。
このように、ドローンで撮影する際は周囲の状況を常に配慮する必要があるのです。
まとめ
今回はドローンを使用して撮影する際の注意点についてご紹介させていただきましたが、
参考になりましたでしょうか？
ドローンはダイナミックな映像を撮影できる機械ではありますが、空を飛ぶ関係上、ルールが存在しています。
近年はドローンの使用率が急上昇している背景から、規則やガイドラインは文章化されているため、
国土交通省のサイトなどで内容を確認しておくようにしましょう。
ドローンに関するルールを正しく理解・遵守しながら、素敵な動画を撮影してください！